フィットネスクラブは、コロナ禍で感染リスクの高い施設として営業自粛要請などが相次ぎ、平時の営業が困難な状態に陥った。それでも、リモート環境を活用した非対面型の在宅サービスやアウトドア型事業を提案するなど、利用者のライフスタイルに合わせた新たなニーズを掘り起こしたことで、利用者の早期回復につなげてきた。

しかし、2022年は「物価高」が新たな逆風となって、フィットネスクラブの業績を押し下げている。食品値上げだけでも月間約6000円増と家計を直撃する物価高の前に、毎月の会費は不要不急の支出としてコストカットの対象とされやすい。経済産業省の調査では、22年におけるフィットネスクラブ会員数の月間平均は180万人前後とコロナ前の水準を下回り、新規入会の不振や退会が多い状態が続く。

一人当たりの平均会費は月約7600円と前年を上回ったものの、当年は光熱費の増加などを背景に会費を値上げしたケースも多く、利用者からの会費引き下げ圧力や退会の動きは前年以上に強まっており、収益改善が難しい経営環境が続いている。

他方で、足元では電気代の高騰などで空調やプールの運営コストが上昇傾向にあり、コスト増を会費収入で補うことが難しいフィットネスクラブでさらに倒産が増加する可能性がある。

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